
ワークライフバランスが理由の転職を実現する方法!面接のコツや例文も紹介
「転職理由にワークライフバランスを挙げても大丈夫?」と不安に感じていませんか?
たとえ本音であっても、伝え方によっては「やる気がない」と受け取られないか気になる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、ワークライフバランスを理由にした転職でも、好印象を持たれやすい伝え方や、実際に使える例文を交えながら、転職を成功に導くヒントを紹介します。
自分らしい働き方を叶えるための準備に、ぜひお役立てください。
ワークライフバランスとは?
近年よく耳にする「ワークライフバランス」という言葉ですが、まずはその意味や重視されるようになった背景を整理してみましょう。
ワークライフバランスの定義
「ワークライフバランス」は、仕事と私生活のどちらかを優先するのではなく、両立を目指す考え方です。
内閣府ではワークライフバランスを「仕事と私生活の調和」として、以下のように定義しています。
「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」
つまり、仕事と私生活のどちらか一方を犠牲にするのではなく、どちらも充実させることで相乗効果を生み出し、自分らしい生き方を実現しようという考え方です。
ワークライフバランスが重要視されるようになった背景
1980年代のアメリカでは、子育て中の女性が社会で働くようになったことをきっかけに、「ワークファミリーバランス」が始まりました。
最初は保育支援が中心でしたが、次第に男性を含む全従業員を対象とした、介護や健康、生涯学習などを含む総合的な支援の「ワークライフバランス」へと拡大されます。
日本では1990年代に「ワークライフバランス」に対する関心が高まりました。
それまでは長時間労働が美徳とされていましたが、バブル崩壊や過労死、少子高齢化、男女雇用機会均等法などを背景に、働き方の見直しが進みます。
そして2007年、「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」が策定され、国を挙げた取り組みが始まりました。
ワークライフバランスが転職理由の面接を好印象にするポイント

面接では、ワークライフバランスを理由にした転職でも前向きな印象を持ってもらえるよう、伝え方に工夫が必要です。
ここでは、好印象を与えるためのポイントを紹介します。
ワークライフバランスを整えたい目的を説明する
「ワークライフバランスを整えたい」と伝えるだけでは不十分です。
その背景にある目的、たとえば資格取得によるスキルアップや、家族との時間を大切にしながら落ち着いて働きたいという思いを前向きに伝えましょう。
気力や体力の充実によって、より良い仕事がしたいという意欲も好印象につながります。
前職での働き方の課題と、その改善努力を説明する
前職で残業が多すぎたり、処理しきれない業務を任されていた場合は、その状況を具体的に伝えることが大切です。
残業時間や業務量を具体的に示すことで、単なる印象ではなく、客観的な根拠に基づく転職理由であることが伝わります。
また、業務の優先順位を見直したり、周囲と協力して業務負担を分散する工夫をした、といったワークライフバランスを整えるために自分なりに努力した経験があれば、あわせて伝えましょう。
自ら改善を試みた努力を伝えることで、「他人任せにせず主体的に行動できる人」という好印象を与えることができます。
応募先の企業でワークライフバランスが取れる根拠を示す
ワークライフバランスを理由に転職する場合、採用担当者は「当社でしっかり働けるか」を重視します。
そのため、「この企業なら仕事と私生活の両立が可能」と感じた根拠を具体的に示すことが重要です。
事前に調べた情報をもとに平均残業時間や制度の情報を挙げ、「この環境であれば問題なく働ける」と伝えると効果的です。
また、志望動機と実際の条件にズレがあると、採用側に違和感を持たれる可能性があるため、応募先の確認は慎重に行いましょう。
企業側のメリットになることを説明する
ワークライフバランスを重視する企業であれば、その点に触れても問題はありませんが、自分にとってのメリットだけを述べるのではなく、企業にとってのメリットも示すことが大切です。
たとえば、心身の余裕が生まれることで集中力が高まり、生産性向上につながることや、空いた時間を学習にあててスキルアップし、その成果を業務に還元できることなどが挙げられます。
自分本位な印象を避け、企業に貢献できる姿を具体的に伝えましょう。
【例文】ワークライフバランスが転職理由の志望動機
ワークライフバランスを意識した転職の志望動機は、成長意欲や企業への貢献姿勢もあわせて伝えることで、より前向きな印象を与えることができます。
ここでは、その意図を踏まえた志望動機の例文を紹介します。
ワークライフバランスを重視した環境で、自分の強みをさらに発揮したいと考え、御社を志望いたしました。
現職では連日の残業により生活リズムが乱れ、十分なパフォーマンスを発揮できない状況が続いています。
御社は柔軟な勤務体制に加え、社内外のセミナーや研修など、従業員の成長を支援する制度が充実しており、働きやすさと挑戦の両立ができる点に魅力を感じました。
学んだことを日々の業務で実践しながら、知識や技術を確実に身につけていける環境だと感じています。
空いた時間を活かして業務知識を深め、得たスキルを日々の実務に反映させながら、より質の高い仕事で御社の売上向上に貢献したいと考えております。
セミナーや研修制度のような「具体的な魅力」に触れつつ、自己成長と貢献の意欲をしっかり伝えることで、より説得力のある志望動機になります。
企業がワークライフバランスに注目する理由

従業員の価値観や働き方が多様化するなかで、ワークライフバランスを重視する企業が増えています。
ここでは、企業がワークライフバランスに注目する理由を紹介します。
働き方の多様化に対応するため
コロナ禍をきっかけにテレワークや在宅勤務が広まり、働き方に対する価値観が多様化しました。
育児や介護と両立したい、自分のペースで働きたい、複数の仕事に挑戦したいといったニーズに対し、企業は柔軟に対応する必要があります。
さらに、少子高齢化による人手不足への対応としても、多様な人材が活躍できる環境づくりが求められています。
従業員のモチベーションを上げて離職を防ぐため
厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査の概況」によると、離職理由として「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」が28.5%を占めています。
たとえ給与水準が高くても、働き方に無理があれば人材の定着は難しくなります。
一方で、時間や働き方に柔軟性があれば、従業員は安心して業務に集中でき、前向きな姿勢で仕事に取り組めるようになるでしょう。
企業にとって、ワークライフバランスに配慮した職場環境の整備は、離職を防ぐだけでなく、従業員の意欲を高めるうえでも重要な取り組みといえるのです。
働きやすい環境が優秀な人材の確保につながるため
ワークライフバランスに配慮する企業は、働きやすい職場として注目されやすくなります。
特に転職活動においては、より良い環境を重視する人が多く、職場環境や福利厚生が整っている企業ほど人材が集まりやすい傾向にあります。
こうした取り組みは、優秀な人材の確保にとどまらず、定着率の向上にもつながると考えられるでしょう。
業務効率化とコスト削減につながるため
ワークライフバランスの推進には、単に労働時間を減らすだけでなく、業務の進め方そのものを見直すことが重要です。
無駄な工程を省き、生産性を高めれば、少人数でも仕事が円滑に回るようになります。
結果として残業の削減や人件費の抑制にもつながり、企業全体のコスト改善に効果が期待できます。
企業イメージ向上のため
企業が「ブラック企業」と見なされるかどうかは、人材確保に大きな影響を与えます。
厚生労働省では、労働者の安全や健康に配慮し、基準を満たした企業を「安全衛生優良企業」として認定しています。
この認定を受けた企業は、3年間「ホワイト企業」として認証マークを求人広告などに使用できる仕組みです。
ワークライフバランスの充実は、従業員を大切にする企業姿勢を示すものであり、そうした取り組みは企業イメージの向上にもつながります。
ワークライフバランスを実現している企業の成功事例

実際にワークライフバランスに取り組み、成果を上げている企業は少なくありません。
ここでは、具体的な事例を通じて、取り組み内容やその効果を紹介します。
1.株式会社ワコール
女性用下着メーカーのワコールでは、産休・育休後も従業員が安心して職場復帰できるよう、短時間勤務制度や休業制度を導入しています。
これは、「女性に幸せを届ける企業として、自社の女性従業員の働きやすさも大切にしたい」という考えから生まれた取り組みです。
出産や育児を理由に優秀な人材が離職してしまう課題に対応し、2010年から2014年にかけては育児休業取得者の復帰率100%を達成しました。
2.TRIPORT株式会社
クラウドを活用した人事・労務管理システムなど、企業の業務効率化を支援するサービスを展開するTRIPORTは、急成長に伴う人材不足への対応策としてテレワークを導入しました。
さらに、1日4〜6時間勤務の「短時間正社員」といった柔軟な雇用形態を採用し、社員一人ひとりのライフスタイルに合った働き方を実現しています。
その結果、ワークライフバランスの向上と人材定着が進み、2019年時点で離職率0%を達成しました。
働きやすい環境が社内に浸透したことで、社員による知人の紹介にあたる「リファラル採用」も増え、新たな人材の採用にもつながっています。
3.伊藤忠商事株式会社
総合商社の伊藤忠商事では、残業が常態化していた働き方を見直し、定時勤務を基本とした朝型勤務への転換を進めました。
深夜勤務や20~22時の勤務を原則禁止とし、早朝勤務には割増賃金や朝食の無料配布をするなど、勤務時間の見直しを進め、社員が無理なく働ける環境づくりを後押ししています。
こうした一連の取り組みによって、総合職全体で年間約2,300時間の残業削減を実現しました。
転職でワークライフバランスを実現できる企業の見つけ方
ワークライフバランスを大切にしたいなら、まずは企業選びが何より重要です。
ここでは、自分に合った働き方を実現できる企業を見つけるための、具体的な方法を紹介します。
ワークライフバランスを実現しやすい働き方の条件を知る
柔軟な働き方を認めている企業は、ワークライフバランスを実現しやすい傾向があります。
以下の制度が導入されているかを確認しましょう。
- 在宅ワーク
- テレワーク
- 時短勤務制度
- フレックスタイム制
また、制度の内容だけでなく、社員が実際に活用できているかもあわせて確認することが大切です。
ワークライフバランスを実現しやすい業界や職種から選ぶ
ワークライフバランスを重視するなら、業界や職種の特徴にも目を向けることが大切です。
実現しやすい業界としては、大手メーカー、金融業界、Web業界、医薬品業界などが挙げられます。
また、事務職や社内SE、コールセンター、カスタマーサポート、美容関連職などは、比較的時間の融通が利きやすく、私生活との両立もしやすい傾向にあります。
自身のスキルや経験、ライフスタイルに合った分野を見極めることが、働きやすさの実現につながります。
企業の口コミを参考にして、実際の働き方を把握する
自分に合ったワークライフバランスが実現できるかを見極めるには、社員や元社員による口コミサイトの活用も有効です。
口コミサイトでは企業の社風や部門ごとの実情、平均残業時間、有休消化率など、求人情報だけでは分からない実態を把握できます。
たとえば、自分と同じように育児や介護と両立している社員の声を知ることで、入社後の働き方を具体的にイメージしやすくなります。
福利厚生が充実しているか確認する
企業の採用ページや求人情報では、制度の有無だけでなく、福利厚生の内容がどの程度整っているかも確認しておくことが大切です。
ワークライフバランスに配慮している企業では、以下のような制度が導入されている傾向があります。
- リフレッシュ休暇制度
- メンタルヘルスマネジメント
- 企業内保育所
- 資格取得援助金
さらに、産休・育休の日数や復職後の支援体制も見ておくと安心です。
認定マーク取得企業か確認する
ワークライフバランスに積極的な企業かどうかを見極める方法の一つに、「認定マーク」の有無を確認することが挙げられます。
これは、働きやすさや多様な働き方への取り組みが一定の基準を満たしていると、外部機関から認められた企業に対して付与される制度です。
たとえば、厚生労働省が認定する「くるみん認定」は、テレワークや時短勤務など、多様な働き方への対応が条件とされており、取得企業は働きやすさを重視しているといえるでしょう。
そのほかにも、「えるぼし」「ユースエール」「安全衛生優良企業(ホワイトマーク)」「健康経営優良法人」などの制度があり、認定マークは企業選びの参考材料になります。
転職エージェントを活用する
ワークライフバランスを重視した転職を目指すなら、転職エージェントの活用も効果的です。
転職エージェントは企業との間に立ち、希望条件に合った求人を紹介してくれるだけでなく、残業時間や休日数などについて、業界の平均と比較した客観的なアドバイスも提供してくれます。
一人で企業情報を調べるのが難しいと感じたら、プロに相談して理想の働き方に合った企業を探すのがおすすめです。
自分に合った環境を見つけるためにも、転職エージェントのサポートを活用して、納得のいく転職を目指しましょう。
ワークライフバランスを転職理由にする際の注意点

ワークライフバランスを理由に転職を希望する際は、自分にとっての理想的な働き方や、他の条件とのバランスも見極めることが重要です。
ここでは、後悔しない転職を実現するために押さえておきたいポイントを紹介します。
自分にとっての理想的な働き方を明確にする
ワークライフバランスの理想は人によって異なるため、「残業が少ない」「テレワークを活用したい」など、自分にとっての優先事項を明確にすることが大切です。
働き方の希望が明確でないまま転職活動を進めると、入社後に理想とのギャップを感じやすくなり、再び転職を検討することにつながるかもしれません。
まずは現職での不満や改善したい点を整理し、求人選びの軸をつくることから始めましょう。
雇用条件全体を確認する
ワークライフバランスに意識が向きすぎると、ほかの重要な条件を見落としてしまうことがあります。
たとえば、年収の減少や希望しない勤務地への配属など、後から後悔するケースも考えられます。
給与や待遇、評価制度なども含めてバランスよく確認し、納得できる環境かどうかを総合的に判断することが大切です。
やりがいのある仕事か見極める
ワークライフバランスの整った環境は魅力ですが、仕事に対するやりがいも見逃せない要素です。
たとえプライベートの時間が確保できても、業務に満足感が得られなければ、再び転職を考えるきっかけになってしまうこともあります。
自分の価値観や興味と業務内容が合っているかを確認しながら、転職先を選ぶことが大切です。
まとめ:ワークライフバランスを理由にした転職を成功させよう
ワークライフバランスを理由にした転職は、自分の価値観やライフスタイルに合った働き方を実現するための前向きな選択です。
理想の働き方を明確にしたうえで、雇用条件や仕事内容などを総合的に判断することが、転職を成功へと導くポイントになります。
無理に急がず、自分のペースで情報を集めながら、心から納得できる環境を見つけていきましょう。
あなたが安心して働ける環境と、充実した毎日を手に入れられるよう応援しています。