履歴書で職歴は省略したらバレる？判断の基準と印象を損ねない書き方

「短期で辞めた会社は書かなくていい？」「職歴が多くて欄に収まらない」など、履歴書で職歴を省略してよいか迷う方は多いものです。

省略しても採用担当者にバレないのか、そもそも省略が許されるのか、不安に感じることもあるでしょう。

この記事では、職歴を省略してよいか判断する基準やバレるリスク、印象を損ねない書き方について解説します。

履歴書の職歴は省略してもいい？

履歴書の職歴欄に、短期離職や印象の良くない職歴を省いてよいか悩む方は少なくありませんが、職歴の省略には注意が必要です。

職歴の省略はバレる可能性がある

職歴を省略してもバレないと思うかもしれませんが、転職先の企業には雇用保険の履歴などから過去の勤務状況が知られる可能性があります。

また、意図的な省略と判断されれば、「誠実さに欠ける」と思われ、その後のキャリアに影響するおそれがあります。

履歴書の職歴欄は、企業が応募者の経験やスキルを確認し、採用の可否を判断するための重要な情報源です。

たとえ短期離職であっても、事実を偽ると経歴詐称と受け取られるおそれがあるため、正直に記載することが大切です。

正社員の職歴は省略せず記載する

履歴書は、すべての職歴を正しく記載するのが基本です。

特に正社員として勤務した職歴は、省略せずに書く必要があります。

見栄えやアピール度を理由に一部の職歴を勝手に省略するのは、信頼を損なうおそれがあるため注意しましょう。

履歴書で職歴を省略しないほうがいい理由

職歴の省略には思わぬリスクが潜んでおり、入社後のトラブルや信用の低下につながる可能性があります。

ここでは、職歴を正直に記載すべき理由を解説します。

社会保険の加入履歴でバレるから

たとえ1年未満の職歴を省略して内定を得たとしても、入社手続きの段階でバレる可能性があります。

社会保険の加入時には雇用保険被保険者証の提出が求められ、そこには前職の企業名や退職日が記載されているためです。

履歴書の内容と一致しない場合、経歴を偽ったと受け取られ、信用を失うおそれがあります。

入社直後から信頼を損なう事態は、その後の職場での評価や立場にも影響しかねないため、注意が必要です。

職歴に空白期間があると面接で指摘されるから

職歴に数カ月の空白があると、多くの場合、面接で「この期間は何をしていたのか」と質問されます。

そのため、1年未満の職歴を省略して空白をつくっても、結局は理由を説明する必要が出てきます。

また、面接中に実は働いていたことがわかれば、「短い職歴を後ろめたく思って隠していたのでは」と受け取られるおそれもあるでしょう。

たとえ短期間であっても、最初から正直に記載しておいたほうが、採用担当者に好印象を与えやすくなります。

職歴でごまかすと経歴詐称になるから

1年未満の職歴をなかったことにするために、前後の在籍期間を実際よりも長く書きたい人もいるでしょう。

しかし、このような対応は経歴詐称に当たります。

経歴詐称が発覚すると、最悪の場合、内定の取り消しや入社後の処分の対象になるリスクもあります。

仮に処分がなかったとしても、会社側からの評価や信用が落ちて、会社に居づらくなる可能性もあるでしょう。

履歴書に短い職歴を記載する際の判断ポイント

短い職歴を履歴書に書くかどうかは、状況に応じて判断することが大切です。

基本的には経歴を正確に記載することが望ましいですが、書類選考では限られた情報から判断されるものなので、第一印象が大切です。

たとえば、正社員をやめて6カ月間アルバイトをしていた場合、省略した方が良いケースもあれば、記載した方がいいケースもあります。

それまでの経歴やアルバイトの内容、応募先の職種、取得したスキルなど、さまざまな要素から判断はしなければなりません。

書くべきか省略すべきか判断に迷うときは、転職のプロに相談して最適なアドバイスを受けることをおすすめします。

試用期間中に退職した場合

たとえ試用期間であっても、社会保険に加入していた場合は勤務実績として記録が残るため、履歴書に記載するのが基本です。

仮に省略して選考を通過したとしても、入社後に社会保険の加入履歴から発覚するおそれがあります。

また、試用期間中の退職理由については、できるだけ前向きな表現に言い換えながら、事実に基づいて正直に伝えることが大切です。

たとえば「仕事内容が合わなかった」という場合でも、「自分の適性を見つめ直した結果、別の道を選ぶ決断をした」と伝えることで、誠実な姿勢が採用担当者にも伝わりやすくなるでしょう。

3カ月未満で退職した場合

3カ月未満の職歴でも、省略すると履歴書に空白期間が生まれ、面接でその理由を問われる可能性があります。

特に、短期離職を繰り返している場合にいくつも省略すると、空白期間が多くなり、経歴全体が不自然に見えるおそれがあります。

特別な事情がない限り、短い職歴でも記載しておきましょう。

1年未満で退職した場合

1年未満の職歴であっても、履歴書には基本的に正しく記載することが求められます。

短期離職を繰り返していると、「早期離職をする人」といった印象を持たれる可能性もありますが、やむを得ない事情によるものであれば、正直に記載して説明するのが望ましいでしょう。

在籍期間が短くても、前向きな姿勢や学びがあったことを伝えられれば、採用判断に悪影響を与えないケースもあります。

アルバイトやパートの場合

正社員を退職した後に就いたパートやアルバイトの職歴は、たとえ1年未満であっても、基本的には履歴書に記載することが望ましいです。

特に、応募先の業務と関わりがある場合や、実務を通じて身につけたスキルがあれば、十分なアピール材料になります。

ただし、転職先の仕事内容と関連性がない場合や、職歴としての重要性が低いと判断される場合は、省略しても選考に影響しないこともあります。

また、数日〜1週間程度の単発のアルバイトや、学生時代のアルバイトについては、記載する必要はありません。

履歴書の職歴欄に書ききれないときの対処法

ここでは、履歴書に職歴をすべて書ききれないときの対処法について紹介します。

こちらのLINEで作成できる履歴書のフォーマットは、職歴の数に制限がなく、入力内容に応じて自動で改ページされるため、レイアウトの調整も簡単に行えるので、おすすめです。

高校卒業以降の学歴だけ記載する

学歴は通常、中学校卒業から書くのが基本ですが、スペースが足りない場合は高校卒業以降からの記載でも問題ありません。

義務教育である中学校は省略しても支障がないため、職歴欄を優先したいときの対応策として有効です。

【例】

入社と退社を1行でまとめて記載する

履歴書では本来、入社と退社をそれぞれ別の行に書くのが基本です。

そのほうが見やすくなりますが、1社あたり2行使うため、職歴が多いと欄に収まりきらないことがあります。

そのような場合は、入社と退職を1行にまとめて記載しても差し支えありません。

一般的には、「入社年月＋会社名＋退職年月、退職理由」の形式でまとめると、すっきりと整理できます。

【例】

職務経歴書で職歴を補足する

職務経歴書を活用すれば、履歴書の職歴欄に収まらない経歴も丁寧に伝えることができます。

履歴書には直近の数社のみを記載し、「詳細は職務経歴書をご参照ください」と添えておくと親切です。

また、職務経歴書は履歴書と同様の形式でまとめ、別紙として入退社の年月と会社名を整理しておくと、採用担当者にとっても見やすくなります。

職歴欄に余裕のある履歴書を選ぶ

どうしても職歴が書ききれないときは、職歴欄が多い履歴書を選ぶのがおすすめです。

JIS規格以外の転職者向けの履歴書には、職歴欄が多めに確保されているものもあります。

市販品だけでなく、ExcelやWord形式で自作する方法もあります。

無料テンプレートをダウンロードし、必要な行数に調整すれば、自分の経歴に合った履歴書を作成できます。

ただし、欄を増やしすぎるとバランスが悪くなるため、読みやすさにも配慮しましょう。

短期離職でも面接で不安に思われないための対策

短期離職があると面接で不安視されがちです。

ここでは、面接で懸念を持たれず、好印象を与えるための伝え方のポイントを紹介します。

面接官が短期離職の理由を確認する意図とは

面接官が会社を短期で辞めた理由を質問するのは、採用後すぐに辞めてしまうリスクがないかを見極めるためです。

あわせて、ストレス耐性や人間関係への適応力、仕事への意欲などもチェックされています。

こうした懸念を払拭するには、前向きな姿勢や今後の目標を丁寧に伝えることが大切です。

退職理由を他責と思われないように伝える

面接で退職理由や転職理由を話す際には、「自分は悪くない」「会社が悪い」といった、他責に受け取られるような伝え方は避けましょう。

たとえ事実であったとしても、他責思考の印象を与えてしまい、面接官からマイナスに評価されるおそれがあります。

無理に理由を変える必要はありませんが、できるだけネガティブな表現を使わないように心がけることが大切です。

たとえば「仕事内容が想像と違っていた」という退職理由は、「事前に業務内容を十分に把握できていなかった」といった伝え方にすることで、印象を柔らかくすることができます。

さらに、「同じことを繰り返さないよう、これまでの反省を活かして、企業研究や自己分析にしっかり取り組んでいます」と伝えることで、前向きな改善意欲も伝わります。

転職理由に一貫性を持たせる

転職回数が多く、業種や職種に一貫性が見られない場合でも、背景にある考え方や目的を整理すれば、面接で納得感のある伝え方が可能です。

重要なのは、これまでの選択に共通する軸を見つけ、一貫したストーリーとして説明できるようにしておくことです。

たとえば、「自分の手で何かをつくる仕事に関わりたい」という思いから、最初は製造現場の仕事に就いた人がいたとします。

やがて製品の設計に興味を持ち、設計補助の仕事に転職。さらに「自分が関わった製品を多くの人に届けたい」と考えるようになり、営業職にキャリアを広げていったというケースです。

一見すると業種や職種がバラバラに見えるかもしれませんが、「モノづくりに携わる」という軸が一貫していると伝えれば、納得感のあるストーリーになります。

転職を重ねてきた場合でも、共通して大切にしてきた価値観や目指す方向性を整理し、それを軸として伝えることで、説得力のある自己PRにつながるのです。

履歴書の短期職歴に関するよくある質問

ここでは、短期離職に関する履歴書の職歴欄についてのよくある質問とその対応方法について、質問形式でわかりやすく解説します。

1年未満の職歴は履歴書に書かなくてもいい？

履歴書には、在籍期間にかかわらずすべての職歴を記載するのが基本です。

正社員として1年未満でも勤務していた場合は、省略せず記載しましょう。

空白期間をごまかす形で省略すると、経歴詐称と受け取られるおそれもあるため注意が必要です。

1年未満の職歴は印象が悪くなる？

1年未満の職歴が1回程度であれば、理由をしっかり伝えることで大きな問題になることは少なく、採用担当者も納得してくれる可能性があります。

ただし、短期離職を何度も繰り返している場合は「入社してもすぐに辞めるのでは」と不安に思われることもあるため、志望動機や退職理由の伝え方に注意が必要です。

短期離職でもポジティブに伝えるコツはある？

短期間の在籍であっても、取り組んだ業務や得られた学びを前向きに伝えることで、好印象につなげることができます。

たとえば「業務の中で、自分に向いている仕事の進め方を見つめ直す機会になりました」「基本的な業務を通じて自分の課題に気づくことができました」など、謙虚な姿勢や成長意欲が伝わるように意識しましょう。

派遣の職歴も履歴書に書いたほうがいい？

派遣社員としての職歴が1年未満であっても、履歴書にはすべて記載するのが基本です。

省略すると経歴詐称とみなされるおそれがあり、社会保険の履歴や面接時の質問で発覚する可能性があります。

派遣先が複数あった場合も、漏れなく記入しておくことが大切です。

アルバイトやパートで1年未満の職歴も履歴書に書いたほうがいい？

正社員を退職した後のパートやアルバイトの職歴は、たとえ1年未満であっても、基本的に履歴書に記載するのが望ましいです。

特に、応募先の業務に活かせる経験がある場合は、雇用形態に関係なく記載することで、プラス評価につながる可能性があります。

一方で、転職希望先と関連性のない仕事内容や、ごく短期間のアルバイトであれば、省略しても差し支えない場合があります。

学生時代のアルバイトや単発のアルバイトについても、原則として記載は不要です。

まとめ：履歴書の職歴を省略するとバレる可能性がある

履歴書の職歴を意図的に省略すると、面接や入社後の確認で発覚する可能性があります。

特に社会保険の加入履歴などから、在籍事実が明らかになることもあるため注意が必要です。

たとえ1年未満の職歴であっても、基本的にはすべて記載するのが望ましく、経歴に一貫性がなくても正直に伝えることが信頼につながります。

職歴の省略はリスクがあると理解し、履歴書には正確な情報を記載しましょう。