転職に有利な時期は2〜3月！年齢や状況別にオススメ時期を解説

転職時期は年齢や性別、個人の状況によって異なるため、人によってオススメの転職時期は異なります。
例えば、求人が増えやすい2〜3月は転職に適していますが、結婚や住宅購入などのライフイベントによってはこの時期の転職は難しいケースがあるでしょう。
この記事では、転職に適した時期や、転職時に気にするべきポイントついて詳しく解説しています。
業界別のおすすめの転職時期や転職が難しい時期についても解説していますので、ぜひ参考にしてください。

転職活動にオススメな時期

新卒採用とは異なり、中途採用の求人は通年で募集をしているところが多いです。
しかし、求人数の多い時期や少ない時期が明確に分かれており、常に一定の求人数があるわけではありません。
ここでは、求人数が増える時期や転職するのにオススメの時期を紹介します。

求人数が増える時期は「2〜3月」と「8〜9月」

一般的に「求人数が増える時期」は4月入社に向けて増える「2〜3月」と、上半期が始まる10月入社に向けた「8〜9月」だと言われています。
求人数が増えると職業選択の選択肢が広がるので、この時期を狙って転職活動を進める方は多いです。
また、この時期の他に「求人数が増える」と言われている時期があります。

• 大型連休の後
• ボーナスシーズン前後
• 年始や年度末直前

この3つは前述した「2〜3月」や「8〜9月」ほどではありませんが、他の時期と比較して求人数が多い傾向があります。
これらの時期は未経験の業界や職種の求人も増加するので、キャリアチェンジを考えている人もこの時期に転職活動を始めてみるのも良いでしょう。
ただし「求人数が増える時期」ということは、言い換えると「ライバルが増える時期」とも言えます。
志望する会社に採用されるために、より入念な転職準備を行うようにしましょう。

第二新卒や欠員補充を狙うなら「4月」と「6月」

4月や6月は早期退職した新卒枠の募集や、GWの後に退職をした方がいた枠の募集が行われている時期です。
1〜3月と比べて求人数は減っていますが「欠員補充」としての募集であるため、職種などの適性などよりも「早く採用したい」というタイミング重視な採用基準となる傾向があります。
この時期に第二新卒の求人が増える理由は、新卒と同時に社内研修をまとめて行いたいからです。
ただし、この時期は新入社員の受け入れや育成で人事担当者が忙しく、中途採用を一時的に止める企業もあるため、必ずしも志望する企業が求人を出すとは限りません。

業界や職種によって求人数が増える時期は異なる

転職市場では、業界や職種によって転職に向いている時期が異なります。
その理由は「繁忙期のタイミングが違うから」です。
プロジェクトベースで求人をする企業があれば、決まった時期に訪れる繁忙期が終わったタイミングで求人を出す企業もあります。

IT業界や飲食業界は人手不足やプロジェクトベースで求人を出す傾向が強く、通年募集である企業が多いです。
建設業界は年度末が繁忙期であるため、それが落ち着く「2〜3月」に求人数が多く、不動産業界は転勤や就職といった「人の移動が多い時期」を避けて求人が出している傾向があります。
繁忙期から逆算することで、気になる業界の求人数が多い時期を見極めることができるでしょう。

ライフイベントで考えるオススメの転職タイミング

企業同様、人にも「転職するのが難しい時期」が存在します。
いくら「今が転職にオススメな時期」だとしても、ライフイベントなどの観点から転職活動をするのが難しいケースもあるでしょう。
以下は、ライフイベントの観点から考えた「比較的転職しやすい時期」になります。

• 結婚前
• 結婚後の生活に慣れた頃
• 住宅ローン等を組んだ後
• 出産の1年以上前（育休取得のため）
• 子どもが幼い時
• 25〜30歳

男女別で転職しやすい時期というのは多少異なりますが、共通して「ライフイベント前」と「ライフイベント後の落ち着いた時期」は転職しやすい時期になります。
住宅ローン等を組んだ後というのは、ローン審査の際に「勤続年数」がよく見られることから挙げさせていただきました。
出産前に転職を考えている人は、転職先を調べる際に「育児休暇の取得条件」を確認しておきましょう。

転職は若い人だけがするものではない

転職エージェントには「この年齢から転職を始めても大丈夫なのだろうか」という質問が多く寄せられます。
漠然と転職を「若い人がするもの」と思っている人が多いですが、実はそのようなことはありません。
以下は2023年に総務省統計局が公表した「労働力調査」のデータです。

この調査では、328万人もいる転職者総数の1/4は25〜34歳のアラサー世代が占めており、35〜44歳も18％と15〜24歳と同程度いることが分かりました。
このことから転職は若い人がするものではなく、どの年齢であってもするものと捉えることができます。
これから紹介する年代別のポイントを抑えて、転職活動に望みましょう。

20代はライフスタイルの変化に注意

20代前半は社会人経験が短いことから「第二新卒」と言われる世代で、成長性や将来性といったポテンシャルを求められる傾向が強いです。
20代後半も同様の傾向がありますが、20代前半よりもスキルや経験を求められると思っておきましょう。
異職種や異業界に積極的にチャレンジできるのもこの20代の特徴になります。
キャリアチェンジを検討している人は異業界や異職種への転職もチャレンジしてみましょう。
ただし、20代は男女ともにライフスタイルの変化が多く「すぐに辞めてしまうのではないか」と懸念をしている企業は多いです。
今後のキャリアの方向性も踏まえながら、こういった企業の懸念を払拭できるかどうかが転職のポイントとなるでしょう。

30代は即戦力として採用される

「長期勤続によるキャリア形成のため35歳以下限定」や「35歳転職限界説」という文言を見かけたことはあるでしょうか。
これを見ると「30代で転職は難しいのか」と感じますが、そのようなことはありません。
生産年齢人口の減少によって「35歳転職限界説」は過去の話となり、30代以降で転職をする人も多くなってきました。
しかし、20代と比べて求人数が少ないのは事実です。
転職を成功させるためには「即戦力」や「マネジメント能力」といった企業が求めているスキルをいかにアピールできるかが重要になります。

40代や50代は同職種の経験を活かそう

この年代の方は多くのプロジェクトに携わっていたり、転職経験があったりと職務経歴書に書ける内容が豊富です。
その分、強みが伝わりにくくなってしまうため、企業が募集しているニーズと上手くマッチするようにアピールポイントを変える必要があります。
また、40代から50代の方に向けての求人数は全体を通しても少ないため、求人を探す方法も考えなければなりません。

• 複数の転職サイトに登録
• 人脈を活用する
• 転職エージェントを利用する

上記の3つを利用することで、希望にあった求人を探すことができるでしょう。
特に転職エージェントが取り扱っている求人には、一般には公開をしていない「非公開求人」があります。
転職先が見つからないと悩んでいる方は転職エージェントをぜひ利用してみましょう。

転職時期を考える際に気にするべき5つのポイント

転職とは一度企業を退職し、新しい企業へ就職することを指します。
そのため、転職をする時期によっては、複雑な手続きを転職者がすることになったり、もらえるはずだったボーナスがもらえなかったり、といったケースがあるので注意をしましょう。
特に転職期間がどの程度かかるのかを知らないままだと、想定していたよりも転職活動が長引いてしまう可能性もあります。
転職時期を考える際には、これから紹介をする5つのポイントを参考にしてください。

ボーナス支給のタイミング

ボーナス（賞与）については在籍している会社によって取り扱いが異なるため、会社の支給要件を確認しましょう。

支給要件によっては、退職日にボーナスを受け取ることができない可能性があるため注意をしましょう。
また、ボーナスの査定時期に退職の意思を伝えてしまうとボーナスが減額される可能性があります。
ボーナスを受け取って辞めたい場合は、ボーナス支給月の翌月に退職意思を伝えるといった方法がオススメです。

退職金の支給規定

退職金制度の導入は法律で定められていません。
そのため、会社によって制度内容が異なったり、制度を設けていない会社があります。
退職金制度がある会社は就業規則に記載が義務付けられているため、就業規則をまずは確認してしましょう。
退職金は以下のように記載をされているケースがあります。

• 在籍期間が5年未満の場合、退職金の支給は行われません
• 自己都合により退職する場合、退職金の支給は行いません

このように退職時期や理由によっては退職金がもらえない可能性があるため、注意が必要です。

2023年7月に退職金の支給に関わるモデル就業規則が改訂

就業規則には「モデル就業規則」という厚生労働省が作成したテンプレートがあります。
その中に退職金の支給についても記載されているのですが、そのモデル就業規則が2023年7月に変更されました。
具体的な変更内容は「勤続年数が一定基準以下の場合の退職金不支給」及び「自己都合退職の場合の退職金の減額」に関わる記述の削除です。
こちらはあくまで厚生労働省が示す「テンプレート」ですので、企業は必ず変更しなければならないといった決まりはありません。
ただし、企業によっては変更をする可能性もあるため、労働者としては注目をしておきたいポイントです。

失業手当の給付期間

失業手当とは、雇用保険の求職者給付の1つで、一定の条件を満たしていると失業手当を受けることができます。
そのため、すべての人が失業手当を受けられる訳ではありません。
失業手当を受け取れる条件については、以下の前提条件を参考にしてください。

• 失業して就職しようと活動している
• 雇用保険の被保険者であったこと

これに該当をしている方でも、離職理由や在籍期間によって支給条件が異なります。
失業手当に関しては以下の記事で解説しているので、詳細を知りたい方は参考にしてください。

確定申告などの税金関連

転職した場合は確定申告が必要になるケースがあります。
年内に転職し、転職先の会社で年末調整を受けることができれば確定申告をする必要はありません。
そのため、退職時に源泉徴収票をもらい、転職先の会社に提出をしましょう。
一方で、確定申告をしなければならないケースは、年末調整の時期（11月〜12月）に会社に属していないケースです。
例えば、10月に前職を退職し、翌年2月に再就職した場合は確定申告をしなければなりません。
また、会社からもらう給与以外の収入がある場合は、年内に転職をするケースでも確定申告の必要がある場合があるので注意をしましょう。

転職活動期間は平均で3〜6ヶ月かかる

これまで転職活動で抑えておくポイントについて解説してきました。
しかし、これは「退職日」についての話であり、転職活動の開始日ではありません。
一般的に転職活動期間は平均して3ヶ月〜6ヶ月かかり、平均応募求人数は8〜10社ほどです。
このことを踏まえると、目標の転職日が10月の場合は4月〜7月から転職活動を始める必要があります。

転職時期に関するよくある質問

ここからは、転職エージェントに寄せられた「転職時期」に関する質問への回答をしていきます。
転職活動は基本的に一人で行うことになるため、不安なポイントがあっても相談するのが難しいです。
今回ご紹介した内容以外に知りたいことがありましたら、転職エージェントにご相談ください。

転職するのに悪い時期はある?

転職に向いていない時期は「企業の繁忙期」です。
求人数が減少するのは「11～12月」ですが、こちらは多くの企業が年度末が繁忙期だからという理由で説明することができます。
志望先の企業の繁忙期を事前に調査しておくと、転職準備がしやすいのでオススメです。
また、この時期は人事や経理も忙しいことから、「源泉徴収票」や「離職票」が速やかにもらえない可能性があります。

早く辞めたい場合も転職時期を気にするべき？

退職してから転職活動をする人も少なくありません。
3年は同じ会社にいた方が良いという話が以前はありましたが、それも最近ではあまり聞かなくなりました。
ただし、転職理由が曖昧であるケースでは、次の転職先も同じような理由で転職を繰り返してしまう可能性があります。
そのため、面接官が納得できる形で退職理由を話し、今後は長く働きたいという意欲を示すのが重要です。
これまで紹介してきた転職時期はあくまで参考程度に留め、転職理由と転職先選びを慎重に考えるようにしましょう。

退職するのは転職先が決まってからが良い？

焦らず転職活動をしたい方は転職先が決まってから退職するのをオススメします。
退職後は収入が途絶えるので、それで焦って転職をしてしまい、企業とミスマッチをしてしまったというケースは少なくありません。
ただし、働きながら転職活動をするのは精神的、体力的に厳しいという方や「早く辞めたい」という方もいます。
働きながら転職活動をするケースと辞めてから転職活動をするケースのどちらにもメリットとデメリットがあるため、どちらが良いかは一括りにすることができません。
働きながら転職活動をした方が良いのか、については下記の記事で詳細に書いていますのでこちらを参考にしてください。

転職時期に迷ったら転職エージェントにご相談を

この記事では、オススメの転職時期や、転職する際に抑えておくべきポイントについて解説をしてきました。
前述した通り、転職というのは若い人がするだけのものではなく、どの年代の方でもするものです。
転職時期は業界や状況によって異なるため、今は転職すべきタイミングなのかどうかが分からない方もいると思います。
転職時期にお困りなら、転職エージェントにご相談ください。
転職エージェントは、転職希望者一人ひとりに最適な転職タイミングを考え、転職に必要な手続きをサポートします。
ご利用方法は複雑な手続きは必要なく、LINEで友達登録をするだけです。
いつかは転職をしてみたい、今より良い条件の求人はあるのかな、という方もぜひご相談ください。